商品先物取引で覚えておきたいことをご紹介します。
商品先物取引は、限月(げんげつ、各契約の満期のこと)、商品の品質、受渡単位、受渡場所、立会時間、呼値、売買単位など、標準化された条件で取引が行なわれます。
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先物取引で契約を終了しなければいけない月を限月と呼びます。
取引は限月ごとに行なわれ、それぞれの限月ごとに納会日も決められています。
納会日までに反対売買で決済されなかった取引は、商品を受け渡すことで決済されます。
商品先物取引には、2つの決済方法があります。
受渡決済と差金決済です。
最初の買い取引を2000円で1枚約定した場合を例に説明します。
差金決済の場合、反対売買というものを行います。
反対売買は最初の取引と反対の取引をすることです。
この場合、最初は2000円で買っているので、2100円で売ります。
差額である100円が利益です。
もし価格が下がっていて1900円でしか売れなかったとしたら、100円の損失になります。
一方、受渡し決済では、現物にあたる商品を受取って終わりです。
値洗いとは、未決済の取引について、価格変動で生じる計算上の差損益を市場で毎日計算していることです。
値洗いで上がる損益は、値洗損益金通算額といいます。
値洗いで損失が生じても、よほどの損失になって取引追証拠金を払わなければいけなくならない限り、毎日受払いをしなくてもいいです。
値洗いの計算上の利益を受取ることも、決済するまではできません。
値洗いで、計算上の損失が一定以上になった場合は、証拠金を追加で預託しなければいけません。
そうしないと、未決済の取引を続けられなくなってしまいます。
取引追証拠金が発生するのは、値洗損益金通算額の損失が、取引所が定めている取引本証拠金の基準額を5/10超えた場合です。
請求される額は、商品取引員により取引本証拠金基準額の5/10以上で、値洗損益金通算額の範囲内で決められます。